今回は現場調査において確認すべき周辺環境について ご紹介いたします。

■塩害影響：
適切な処置を施さなければ、設備全体に腐食が発生します。
太陽光発電所を開発予定の土地が海岸からどのくらい距離があるのかについて確認が必要です。
海岸から200m～500m以内は重塩害地域、
海岸から500m～2km以内は塩害地域と指定されています。
それらの地域に該当する場合、特に電気工作物に対しては
耐塩害対応の処置を施す必要があり、設計や初期投資費用に大きく影響します。

■塵埃影響：
工場や砕石場、交通量の多い幹線道路や鉄道に面した立地の場合、排気ガスや砂埃、鉄粉等による
太陽光モジュール盤面への影響が懸念される場合があります。
このような立地においてはモジュールの洗浄が必要となる可能性があります。

■日影影響：
太陽光モジュールに山や立木、建物の影がかかる立地においては、
発電（出力）に大きな影響をおよぼす可能性があり、
収益に無視できない影響が発生することがあります。

また、その他にも周辺環境につきましては、
法令編でもご紹介させていただいた通り、
様々な法規制が関係して参ります。このような項目にも充分に注意をしたうえで
現場においての調査を実施されることをお勧め致します。

太陽光発電所開発を計画するにあたっては、
このような調査を丁寧に行うことが収益性を左右いたします。

次回もまた、実調において調査必要な事項を紹介していきます。